医療機関での障害者雇用の成功事例を見ると、共通点が浮かび上がってきます。それは、障害者雇用を事務部門だけで考えるのではなく、院内最大の組織である看護部門をしっかり巻き込むことであり、それこそが障害者雇用の成否の鍵となっています。障害のあるスタッフが院内で担当する仕事を切り出す企画段階から、看護部長等に加わってもらい、病棟や外来等で看護師の業務負担を軽減するためにして欲しい業務を提案してもらい、それを障害のあるスタッフの仕事としていけば、「職員に歓迎される障害者雇用」が実現します。仕事の出来栄えを見て評価してもらえば、院内から新たな業務が次々に提案されてきます。障害のあるスタッフが行える仕事は、医療機関内には限りなく存在するというのが、障害者雇用の進んでいる先行病院の皆さんの共通した声です。